求職者の7割が「採用サイトを見て応募意欲が下がった経験あり」と回答。本当に載せるべき情報とは

採用サイトや企業の公式サイトは、求職者にとって応募前の重要な情報源です。仕事内容、給与・待遇、働き方、社員の声など、応募を判断するために必要な情報が掲載されています。

しかし、その採用サイトが、かえって応募意欲を下げているとしたら——。

hypexでは、直近3年以内に求職活動または応募検討を行い、企業の採用サイト・採用ページ・コーポレートサイトを見た421名を対象に、採用サイトの活用実態を調査しました。見えてきたのは、求職者が採用サイトに求めているものと、企業が発信している情報とのズレでした。

本記事では、求職者が採用サイトの何に不満を感じ、本当は何を求めているのかを、調査データから読み解きます。

本記事のポイント

• 応募前に参考にする情報源の1位は「採用サイト」（87.9%）
• 71.3%が「企業の採用サイト・公式サイトを見て応募意欲が下がった経験がある」
• 不足すると意欲が下がる情報の上位は、給与・待遇、仕事内容、働き方などの基本情報
• 会社の課題や大変な点も掲載されていた場合、64.1%が「応募意欲が高まる・やや高まる」と回答
• 採用サイト閲覧後、85.3%が口コミ・SNS・検索などで追加確認している

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採用サイトは応募前に最も参考にされている情報源

まず、応募前に参考にした情報源を聞いたところ、最も多かったのは「採用サイト」で87.9%でした。次いで、「求人媒体」が65.6%、「コーポレートサイト」が63.4%、「口コミサイト」が45.6%、「検索エンジン」が42.5%となりました。

採用サイトは、求職者が企業理解や応募判断を行う際の主要な情報源になっているといえます。
また、応募判断で最も重視した情報源を聞いたところ、「採用サイト」が46.8%で最多でした。次いで、「求人媒体」が18.8%、「コーポレートサイト」が14.0%、「口コミサイト」が10.7%となっています。

この結果から、採用サイトは単なる会社紹介ページではなく、求職者が応募するかどうかを判断する際の起点になっていることが分かります。

一方で、採用サイトが見られているからといって、掲載内容がそのまま応募意欲の向上につながるとは限りません。むしろ、必要な情報が不足していたり、内容が具体性に欠けていたりすると、採用サイトの閲覧が応募意欲の低下につながる可能性があります。

採用サイト閲覧後、71.3%が「応募意欲が下がった経験あり」

採用サイトや企業公式サイトを見て応募意欲が下がった経験について聞いたところ、「よくある」と「たまにある」の合計は71.3%でした。

採用サイトは、企業の魅力を伝える場であると同時に、求職者が「この会社に応募してよいか」を判断する場でもあります。情報が不足していたり、実態が見えづらかったりすると、求職者は不安を感じ、応募をためらう可能性があります。

応募意欲を下げるのは、給与・仕事内容・働き方などの基本情報不足

では、どのような情報が不足すると応募意欲が下がるのでしょうか。

不足していると応募意欲が下がる情報として最も多かったのは「給与・待遇」で63.2%でした。次いで、「仕事内容」が56.5%、「働き方」が53.4%、「福利厚生」が44.4%となりました。

この結果を見ると、応募意欲を下げる要因は、特別な情報や高度なコンテンツの不足というよりも、基本情報の不足であることが分かります。

給与・待遇、仕事内容、働き方、福利厚生は、求職者が応募前に必ず確認したい情報です。これらが曖昧だったり、具体性に欠けていたりすると、求職者は入社後のイメージを持ちにくくなります。

採用サイトでは、デザインやコピー、社員インタビューなども重要です。しかし、その前提として、応募判断に必要な基本情報が分かりやすく掲載されていることが欠かせません。

求職者が最初に知りたい情報を曖昧にしたまま、魅力訴求だけを強めても、応募意欲の向上にはつながりにくいと考えられます。

また、実際に採用サイトを見て応募意欲が下がった理由を聞いたところ、「情報が不足していた」が50.7%で最多でした。次いで、「仕事内容が分かりにくかった」が46.6%、「給与・待遇が分かりにくかった」が38.6%、「会社への信頼感を持てなかった」が38.3%となりました。

ここでも、応募意欲の低下は、求職者が判断するための情報を得られなかったことと結びついていると考えられます。

良い面ばかりでは不十分。64.1%が“課題開示”で応募意欲上昇

一方で、応募意欲や安心感を高める情報としても、仕事内容、給与・待遇、働き方、福利厚生といった基本情報が上位を占めました。

応募意欲や安心感が高まる情報として最も多かったのは「仕事内容」で76.7%、次いで「給与・待遇」が76.0%、「働き方」が73.6%、「福利厚生」が62.2%でした。

これらの基本情報に加えて注目したいのが、「リアルな情報」へのニーズです。「職場の雰囲気」は53.0%、「入社後の大変な点・リアルな情報」は39.4%となりました。

この結果から、求職者は条件面や仕事内容だけでなく、入社後の働き方や職場の空気感、自分がその環境で働くイメージを持てる情報も求めていることが分かります。

さらに、会社の良い面だけでなく、仕事の大変な点や会社の課題も掲載されていた場合の応募意欲について聞いたところ、「高まる」が10.7%、「やや高まる」が53.4%となり、合計64.1%が応募意欲は高まると回答しました。

つまり、求職者は必ずしも良い面だけを求めているわけではなく、入社後の大変さや課題も含めたリアルな情報が、企業理解や安心感につながる可能性があるといえます。

企業の良い面を伝えることはもちろん重要です。しかし、良い面だけが強調されすぎると、求職者はかえって不安を感じる可能性があります。

採用サイトで応募意欲や安心感を高めるには、仕事内容や待遇などの基本情報を明確に示したうえで、職場の雰囲気、社員の声、入社後の大変な点、働き方の実態などを具体的に伝えることが重要です。

公式情報だけでは判断しきれず、85.3%が口コミ・SNS・検索などで追加確認

採用サイトに基本情報やリアルな情報が求められる背景には、求職者が公式情報だけで応募判断を完結させていない実態があります。

採用サイト・採用ページ・コーポレートサイトを見た後に、SNS・口コミサイト・AI検索などで追加確認するかを聞いたところ、「必ずする」「よくする」「気になる企業だけする」の合計は85.3%でした。

多くの求職者は、企業公式サイトを見た後に、何らかの外部情報で追加確認をしています。

追加確認をすると回答した359名に、どの情報源で追加確認しているかを聞いたところ、最も多かったのは「検索エンジン」で69.9%でした。次いで、「口コミサイト」が57.9%、「X」が37.3%、「Instagram」が22.0%、「YouTube」が20.3%と続きます。

また、「ChatGPTなどの生成AI」を選んだ人も16.7%いました。現時点では検索エンジンや口コミサイトと比べると利用率は高くないものの、求職者が企業情報を確認する手段が、検索・口コミ・SNS・AIへと広がっていることが分かります。

この結果が示しているのは、求職者が公式情報をそのまま受け取っているわけではないということです。採用サイトや企業公式サイトを見たうえで、その情報が実態と合っているのか、自分にとって信頼できる内容なのかを、検索や口コミ、SNSなどで確認していると考えられます。

求職者は「評判」「働き方」「待遇」「職場の雰囲気」を追加確認している

では、求職者は採用サイト閲覧後に何を追加確認しているのでしょうか。

追加確認をすると回答した359名に、具体的に何を確認しているかを聞いたところ、最も多かったのは「会社の評判・口コミ」で74.7%でした。次いで、「働き方や残業の実態」が52.9%、「給与や待遇の実態」が50.1%、「職場の雰囲気」が47.9%、「離職率や定着状況」が34.8%となりました。

ここで注目したいのは、追加確認されている情報の多くが、企業の公式発信だけでは判断しにくい“実態情報”であることです。

会社の評判や口コミ、働き方や残業の実態、給与や待遇の実態、職場の雰囲気は、いずれも求職者が入社後の自分を想像するうえで重要な情報です。一方で、企業が採用サイト上で魅力的に表現する情報と、実際に働く人の体感との間に差が生まれやすい領域でもあります。

そのため求職者は、採用サイトで仕事内容や待遇、働き方を確認したうえで、「実際はどうなのか」を外部情報で確認していると考えられます。

公式サイトの情報だけでは判断しきれない領域があることを踏まえ、企業は求職者が外部で確認したくなる情報を、公式情報としてどこまで具体的に伝えられるかが重要になっています。

採用サイト改善では、仕事内容・待遇・働き方の分かりやすさが重要

今回の調査では、採用サイトや企業公式サイトを閲覧した求職者に対し、採用サイト改善で優先してほしい項目も聞きました。

その結果、「仕事内容を分かりやすくする」が58.4%、「給与・待遇を分かりやすくする」が57.7%、「働き方の情報を充実させる」が40.6%、「職場の雰囲気を伝える」が29.5%となりました。

これらは、応募前に「自分がどのような仕事をするのか」「どのような条件で働くのか」「どのような働き方ができるのか」を判断するために欠かせない情報です。

さらに、「入社後の大変な点も掲載する」は21.6%、「社員の声を増やす」は20.0%となりました。採用サイトには、基本情報を分かりやすく整理する役割に加えて、求職者が入社後のリアルなイメージを持てるようにする役割も求められています。

一方で、「スマホで見やすくする」は8.3%、「応募導線を改善する」は4.0%にとどまっています。もちろん、見やすさや応募導線も重要ですが、求職者がまず求めているのは、応募判断に必要な情報の分かりやすさだといえます。

採用サイトを改善する際には、デザインや見栄えだけでなく、求職者が応募前に知りたい情報を分かりやすく整理し、公式情報として信頼できる形で伝えることが求められます。

まとめ：採用サイトに必要なのは、魅力訴求だけでなく“不安を減らす情報”

今回の調査から見えてきたのは、採用サイトが応募判断の重要な入口でありながら、情報の出し方によっては応募意欲を下げる場にもなり得るという実態です。

求職者は採用サイトを見ています。応募前に参考にした情報源としても、応募判断で最も重視した情報源としても、採用サイトは上位に挙がりました。

一方で、採用サイトや企業公式サイトを見て応募意欲が下がった経験がある人は71.3%にのぼります。理由としては、給与・待遇、仕事内容、働き方、福利厚生など、応募判断に必要な基本情報の不足が挙げられます。

また、求職者は必ずしも良い面だけを求めているわけではありません。仕事の大変な点や会社の課題も掲載されていた場合、64.1%が応募意欲は高まると回答しました。

つまり、採用サイトに必要なのは、企業をよく見せる情報だけではありません。

仕事内容、給与・待遇、働き方、福利厚生といった基本情報を分かりやすく示すこと。職場の雰囲気や社員の声を通じて、入社後のイメージを具体化すること。さらに、入社後の大変な点や働き方の実態など、求職者が外部で確認したくなる情報を、公式情報として誠実に開示すること。

採用サイトは、企業の魅力を伝える場であると同時に、求職者の不安を減らす場でもあります。

公式サイトだけでは伝わりきらない“実態情報”をどこまで伝えられるかが、これからの採用サイト改善において重要な論点になると考えられます。

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参考資料：補足グラフ

本編で紹介しきれなかった補足データとして、採用サイト・コーポレートサイトの参考度、両サイトの使い分け、各サイトで確認されている情報などを掲載します。

補足データからも、求職者が企業公式サイトに対して、基本情報の分かりやすさだけでなく、働き方や職場の雰囲気、企業としての信頼性、リアルな情報を求めていることが分かります。

「非常に参考にする」「ある程度参考にする」の合計は89.1%。求職者の約9割が、企業公式サイトを応募判断の参考にしている。

両方を見た人のうち、採用サイト側を重視する人（「採用サイトの方」「どちらかといえば採用サイト」の合計）は59.1%。応募判断では採用サイトがより重視される傾向がある。

最も多いのは「採用サイトで仕事内容や働き方を確認し、コーポレートサイトで事業内容を確認した」で49.0%。両サイトは役割を分けて使われている。

「仕事内容」90.6%、「給与・待遇」87.7%、「働き方」75.5%が上位。採用サイトでは、まず基本情報が確認されている。

「事業内容・サービス」81.0%、「会社概要」72.8%が上位。コーポレートサイトでは、事業や企業の基本情報が確認されている。

「よくある」「たまにある」の合計は86.2%。8割以上が、企業公式サイトに“リアルさ不足”を感じた経験がある。

調査概要

調査名：採用サイト・企業公式サイトの活用に関するアンケート

調査対象：直近3年以内に求職活動または応募検討を行い、応募前または応募検討時に企業の採用サイト・採用ページ・コーポレートサイトを見た人

有効回答数：421名

調査方法：インターネット調査

調査期間：2026年6月30日～7月3日

実施主体：株式会社hypex

注意事項：構成比は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。複数回答の設問では、回答割合の合計が100%を超える場合があります。

※最後までお読みいただきありがとうございます。自社の魅力やリアルな実態を適切に伝える「採用サイト」の制作・改善なら、株式会社hypexにご相談ください。予算や目的に合わせ、オンラインヒアリングにて最適なご提案をいたします。スタートアップから大企業まで豊富な実績があり、ご相談は完全無料です。