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求人採用でやるべき口コミ対策とは|「選ばれる会社」になるための施策

2026.03.07

「内定者がネットの悪評を理由に辞退の申し出があった」「応募数の減少は口コミの可能性がある」という不安を抱える人事・採用担当者は多いのではないでしょうか。

現代の採用市場において、候補者の9割以上が応募や内定承諾の前に「口コミ」をチェックしています。

口コミは競合他社に差をつける、最強の採用ブランディングにつながる武器と言えるでしょう。

本記事では、既に掲載されている口コミの種類に応じた対処法や、良い口コミを増やすための施策を紹介します。

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口コミを確認する求職者は9割!採用で口コミ対策が必須な理由

求人採用において、「口コミ対策」は今すぐ優先してやるべき対策です。

その理由として、企業への応募や入社を決めるにあたり、「口コミを一つの選定基準として参考にする求職者が増えている」ことが挙げられます。

株式会社インタツアーが22・23卒生を対象に行った調査では、「就活中に口コミを見た」と答えた学生は9割以上にのぼることがわかりました。

また、口コミを見る目的としては「選考前・選考時の参考」「内定承諾の決め手」が多くを占めています。

出典:株式会社インタツアー『22・23卒生対象 就活におけるクチコミの活用状況調査』(2022年発表)

企業発信の情報が、必ずしも求職者が求める情報が網羅されているとは限りません。また、SNSなどの普及により情報の取得が容易になった現代においては、企業がつくるコンテンツよりも実際に働く社員の声の方が信頼されやすい傾向にあります。

そのため求職者にとって口コミは、就活時の情報収集に欠かせないツールの一つとなっているのです。

このような状況下において、悪い口コミがあることで以下のような影響を受ける可能性があります。

  • そもそも応募に至らないという機会損失
  • 入社に迷ったときに口コミが決定打になりうる
  • 採用に至らないことによる採用コストの増加

口コミと誠実に向き合い、良い口コミに繋げることが「選ばれる会社」への近道と言えるでしょう。

採用における口コミ対策(既に掲載されている口コミの対策)

既に企業口コミサイトなど掲載されている口コミについては、できる対策として以下の4つが挙げられます。

  • 口コミサイトの内容を確認・整理をする
  • 口コミに対して誠実な返信をする
  • 誤情報や誹謗中傷は削除依頼をする
  • Googleマイビジネスを利用して口コミに返信する

口コミサイトの内容を確認・整理をする

まずは現状把握のために、口コミサイトに掲載されている内容を確認します。

多くの求職者が利用する口コミサイトは主に以下の5つです。それぞれユーザー層や特徴が異なるため、自社がどのサイトでどのような評価を受けているか網羅的にチェックしましょう。

口コミサイト主な特徴
OpenWork(オープンワーク)圧倒的な口コミ数を誇り20~30代の利用者が多い
転職会議会員数や口コミ数が多く、求人検索も可能
キャリコネ給与や残業時間などの具体性が随一
エン カイシャの評判独自の指標や女性視点の会社評価が評判
Googleマップ社名検索時に真っ先に目に入り、顧客と元社員の口コミが混在

掲載されている口コミは、以下の3つの分類にわけるととるべき対策が整理しやすいのでおすすめです。

分類主な対策
事実・1人の仕事量が多すぎる
・当初の説明よりも残業時間が多かった
・社内体制や制度を見直す
・改善済みならその旨を返信で記載する
主観・社内の雰囲気が良くない
・充分な研修がない
・選考時に補足説明をする
誤情報・誹謗中傷・社長や社員が横領している
・反社と繋がりがある
・口コミの削除依頼をする
・法的措置を検討する

複数の口コミに共通して登場するワードは、多くの求職者が懸念している点であり、機会損失に繋がっている可能性があります。

また、数年前の不満が現在も書かれている場合は、改善すべき点が改善されていないということです。他部署への共有など社内連携が必要な場合もあるでしょう。

口コミ分析シートやツールなども活用し、掲載されている口コミの整理をしましょう。

口コミに対して誠実な返信をする

口コミに対して誠実な返信をすることは、候補者に以下のような印象を与えられる可能性があります。

  • 悪い口コミを無視せず真摯な対応を示せるため、「社員の声を大切にする」という証明ができる
  • 古い口コミに対して情報を最新化できる

具体的な返信方法として、以下のステップで進めるのがおすすめです。

<誠実な返信のための基本ステップ>

  1. まずは意見を伝えてくれたことに感謝を伝える
  2. 意見を真摯に受け止め謝罪する
  3. 指摘された点に対してどのように取り組んでいるか(取り組む予定か)を説明する
  4. 良い組織づくりへの意欲を伝える

謝罪のみで改善案がなかったりコピペを多用してしまうと、誠実さは伝わりにくいです。

口コミの返信欄だけが企業が自由に使えるスペースとなるため、「返信を閲覧する採用候補者に向けた強力なプレゼンになる」という意識で返信することを心がけましょう。

誤情報や誹謗中傷は削除依頼をする

事実無根のデマや個人を攻撃する誹謗中傷の口コミは、放置するとブランドを傷つけ採用にも悪影響を及ぼしかねません。

これらに対しては反応せず、「ガイドラインに基づいた削除依頼」を行うことが重要です。

多くの企業口コミサイトでは、以下に該当する場合に削除の対象となります。

  • 誤情報(例:給料が未払い、反社と繋がりがある)
  • 個人への攻撃(例:社員の実名や個人が特定できる状態での罵詈雑言)
  • 公序良俗に反する内容(例:差別的な表現、卑猥な表現)
  • 営業妨害・スパム(例:無関係な内容の連続投稿)

口コミサイトによって異なりますが、基本的に削除依頼は以下のように進めます。

<口コミの削除依頼手順の一例>

  1. 利用規約を確認してどの条項に抵触しているか特定する
  2. 該当する口コミをスクリーンショットなどで保存する
  3. フォームから削除申請をする

申請すればすべて削除されるわけではなく、削除するかはサイト側で慎重に判断されます。「残業が多い」「社風が合わない」などの主観の口コミに対しては、規約違反にならないケースが多いです。

掲載されている口コミが「削除対象になるか」を判断するために、チェックリストなどを用意して「事実と異なる点」「規約違反の箇所」を複数人で確認すると良いでしょう。

もしフォームから解決しない場合や甚大な実害が発生していると判断された場合は、弁護士を通じて「プロバイダ責任制限法」に基づく手続きを行うことも検討する必要があります。

Googleビジネスプロフィールを利用して口コミに返信する

Googleビジネスプロフィール(旧Googleマイビジネス)とは、Google検索結果やGoogleマップに表示される企業情報や口コミを、企業側が無料で登録・管理できるサービスです。

Googleで企業名を検索すると、検索結果の上部にGooglビジネスプロフィール(口コミ)が表示されるため、検索者や候補者に大きなインパクトを与えます。

画像引用:https://business.google.com/jp/business-profile/

口コミサイトでの対応と同様に、悪い口コミに対しては謝罪や改善案を返信するなど適切なコミュニケーションをとりましょう。

悪質なクチコミに対しては、ガイドラインに沿ってGoogleにスパムとして報告ができます。ただし、削除されるのはガイドラインに違反しているものだけで、削除されないケースも多くある点に注意が必要です。

<Googleビジネスプロフィールの作り方>

  1. Googleアカウントを用意する
  2. Googleマップに企業情報が表示されているか確認する
    • 表示されていない場合:企業の登録とオーナー認証を行う(5以降の手順を実行)
    • 表示されている場合:オーナー認証と情報の修正を行う(6以降の手順を実行)
  3. business.google.com/addにアクセスし、「Google にビジネス情報を追加」を選択
  4. 企業の基本情報(営業時間・電話番号など)を登録する
  5. 写真やロゴなどを掲載する
  6. 必要に応じて「特徴」「イベント」「よくある質問」などを登録する
  7. 口コミやに返信する

※詳細な登録方法についてはGoogleビジネスプロフィールを参照してください。

※hypexでは、悪評に対して企業の信頼度を逆に高める「誠実な返信」を採用ブランディングのプロの視点で監修。また、ネガティブな情報をポジティブな認知で上書きする採用サイトやSNSのコンテンツ制作をトータルでサポートします。まずはお気軽に無料相談をご利用ください。

採用で良い口コミを増やすための対策

既に掲載されている口コミに対する対策だけでなく、良い口コミを増やしていくことも将来的に採用候補者のアップに繋がる大切な施策です。

良い口コミを増やすための対策として、以下の4つを紹介します。

  • 採用サイトやSNSで積極的に自社の魅力を発信する
  • UGCで社員のリアルな声を発信する
  • 社員・退職者と密にコミュニケーションをとる
  • 社内の体制や制度を見直す

採用サイトやSNSで積極的に自社の魅力を発信する

自社の採用サイトやSNSなどで魅力やコンセプトなどを積極的に発信することで、以下のような効果が期待できます。

  • ネガティブな口コミに対して情報をアップデートできる(偏った情報や古い情報、誤情報などを正し、ポジティブな認知に上書きできる)
  • 心理的ハードルを下げられる(実際に働く人の声や写真で安心が与えられる)
  • 現社員にも自社の魅力を再認識してもらえる

ネガティブな口コミを見た後、候補者が次に訪れる可能性が高いのがコーポレートサイトや採用サイト、企業のSNSです。

それらのメディアで最新の働き方のデータ(残業時間、育休取得率など)が掲載されていれば、情報のアップデートができます。

また、社員のインタビュー等が掲載されている場合、実際に働く人の言葉や写真・動画による視覚的なものは、候補者に安心感を与える可能性が高いです。

さらに、現社員に対しても改めて自社の魅力を伝えることができます。現社員自身もSNSや口コミサイトなどで会社の魅力を発信してもらいやすくなり、好循環が生まれる可能性があるでしょう。

UGCで社員のリアルな声を発信する

UGC(User Generated Content/ユーザー生成コンテンツ)とは、第三者が文字や写真・動画による商品やサービスなどの紹介、感想・評価のことです。

採用におけるUGCは社員の声を発信することをいい、企業が発信する情報よりも実際に働いている社員の声や働く姿は信頼されやすく、良いイメージを与えやすいと言えます。

さらに、社員個人のSNSで発信される情報は、「嘘偽りない真実」として見られやすく、「社員に愛されている会社」というブランディング効果も期待できるでしょう。

社員に企業の魅力を自ら発信してもらうためには、以下のような仕組み作りが大切です。

  • 社内のハッシュタグを作成する(「#(社名)の日常」「#ランチ会」など)
  • イベントなどの写真や動画を積極的に発信し、リポストしてもらいやすくする

関連記事:UGCを活用した採用術は求職者の信頼UPに繋がる!メリット・事例・始め方を解説

社員・退職者と密にコミュニケーションをとる

ネガティブな口コミが発生する要因の一つに、社員・退職者とのコミュニケーション不足が挙げられます。そのため社員や退職者との密なコミュニケーションは、口コミの発生源をコントロールするための予防的なアプローチに繋がると言えるでしょう。

具体的なコミュニケーション方法としては、以下が挙げられます。

  • 現社員には定期的な1on1を実施する機会などを設け、不満や改善点を発信しやすい文化をつくる
  • 退職者には退職理由や不満をしっかりヒアリングする
  • 再雇用や業務委託などによる協業を通じて、退職者と継続的に接点を持つ仕組みを設ける

口コミ対策の本質は、社員との信頼関係の構築です。ネガティブな口コミがあれば社内のコミュニケーション不足が疑われるため、改めて社内の状況を見直してみましょう。

社内の体制や制度を見直す

社内の体制や制度を見直すことは、口コミの返信や削除などの対処ではなく、根本治療のような本質的な口コミ対策になります。

口コミをもとにした、社内体制の見直し方のステップを紹介します。

  1. 共通で指摘されている事実の口コミをリストアップし、経営課題として認識する
  2. 競合他社と比較したときにネガティブな要因になりうる項目から見直しを進める
    • 評価基準の見直し
    • メンター制度の導入
    • リモートワーク導入
    • 副業解禁 など
  3. 改善したことを各種サイトで発信する
  4. 継続的な社内浄化の仕組みを構築する
    • 定期的な1on1の実施
    • 匿名による提案箱の設置
    • 外部のエンゲージメントスコアの活用 など

社内の体制・制度を見直したら、採用サイトや口コミサイトで改善プロセスを発信することも重要です。「社員の声を聞き、実際に組織を変える力がある会社」という印象を与え、特に優秀な人材にとって大きな魅力となりえます。

これらは時間がかかる取り組みではありますが、口コミ対策としてたけでなく既存社員の働きやすさや定着にも繋がる重要な取り組みになるでしょう。

まとめ

就職活動における情報収集手段の一つとして「口コミ」は多くの人に利用されており、「口コミ対策」は採用担当者が今すぐ優先してやるべき対策です。

口コミ対策はただ悪い口コミを「隠す」のではなく、誠実な返信や企業の魅力の発信を通じて、正しい情報にアップデートすることを言います。

また、採用面だけでなく、以下のような場面でも口コミ対策はメリットをもたらす可能性があります。

  • 社内の体制等を見直すきっかけになる
  • 企業やサービスのマーケティングに繋がる
  • 現社員の満足度アップ
  • 入社後のミスマッチの減少

まずは掲載されている口コミを収集し、採用においてネックになっていそうな部分を洗い出してみることから始めましょう。